LLMO対策とは?AIに選ばれるホームページに必要な設計
テンポよく「売れる構造とは」について書きたいのですが、「LLMO対策はAEOとは別なのですか?」と尋ねられました。
ちょっとそのことについて書かせてもらいますね。
今やすっかりAIの時代になりました。
「AIネイティブ」とスマホネイティブという言葉が生まれた頃のように、当たり前になってきましたしね。
「SEOはもう終わる」そんな言葉も散見されます。
でも私は、終わるという書き方に少し違和感を感じています。
正確には、「検索順位を競うだけの時代ではなくなった」ではないでしょうか。
もう何度も書いてますが、これからは、AIに理解される会社かどうかが重要になってきます。
最近では、
AEO(Answer Engine Optimization)
LLMO(Large Language Model Optimization)
という言葉も出てきました。
何が違うの?ですよね。
実際には、AEOとLLMOはかなり重なっていますが、違うのは「粒度」と言われています。
※粒度とは本来は「つぶ(粒子)の大きさや粗さの度合い」のことですが、IT分野では「情報やデータ、タスクなどの詳細さ・細かさの度合い」を意味する言葉として使われています。
AEOは「答え」を最適化するので、質問に対する答えとして使われます。Google AI Overviews、Perplexityなど
LLMOは「会社そのものの理解」を最適化するので、「この会社をおすすめしていい」とAIが判断します。ChatGPTやClaudeなど
ちなみにGeminiはLLMO & AEOの両方だと私は認識しています。AEOより?
GeminiはGoogleが開発したAIですし、Googleの検索結果に組み込まれて回答を生成するエンジンでもありますから。
ただ、多くの場合、「AI向けのテクニック」として語られることが多いような気がします。
でも本質は、そこではないように思います。
LLMOとは、言うなればAIにおすすめされる状態をつくることです。
例えば、「広島で採用サイト制作に強い会社は?」とAIに質問したとします。
AIは、単純に検索順位だけで判断しているわけではありません。
・何を専門にしている会社なのか
・どんな思想を持っているのか
・実績はあるのか
・情報に一貫性があるか
・専門性は深いか
・誰に何を提供しているか
そういった情報を総合的に見ています。
つまり、AIは会社理解をしていることにつながります。
だから、「検索で見つかる」だけでは足りません。
AIに「どんな会社なのか」を理解してもらう必要があります。
言葉が曖昧な会社
強みが整理されていない会社
誰向けなのか分からない会社
こうした会社は、AIも理解できません。
人間でも分からないものは、AIもきっと分からないと思うんです。(^^;
逆に、
・何屋なのか
・誰のための会社なのか
・なぜ選ばれているのか
・何を大切にしているのか
これらが整理され、サイト全体で一貫している会社は、AIにも理解されやすくなります。
ここで勘違いしてはいけないのが、LLMOは「AI向けの裏技」ではないということです。
例えば、
FAQを増やす
構造化データを入れる
llms.txtを設置する
これらは確かに大事です。カンドウコーポレーションもここはいの一番に押さえてます。
でも、それだけでは本質ではありません。
本当に重要なのは、「会社の価値が言語化されているか」です。
例えばカンドウコーポレーションでは、自社のことを単に「Web制作会社」とは定義していません。
「成果を設計する会社」として、採用、集客、ブランディングを、設計から考えています。
手前味噌になりますが、この思想があるからサイト全体に一貫性が生まれることになります。まさに揃えているんです。
AIは、単語だけではなく、文脈や関係性も見ています。
だから、ページ単体ではなく、サイト全体として意味が繋がっていることが重要です。
・コラム
・FAQ
・サービスページ
・実績
・会社案内
これらが、バラバラではなく、一本の思想で繋がっているか。
そこが、これからのホームページで重要になっていくと思っています。
LLMO対策とは、AIに媚びることではありません。
自社の価値を、AIにも人にも理解できる形に整えること。
つまり、「伝わる構造」をつくることです。
※エンジニアはLLMOという呼称を使用し、マーケターはAEOという呼称を使用する傾向があります。
EDITOR
- 代表取締役会長兼CEO(最高経営責任者)
- エグゼクティブ・ビジネスデザイナー
- 兼ストラテジックパートナー
1961年生まれ。広島県広島市出身。広島修道大学中退後、リクルート、カーディーラーの採用・教育担当を経て、企業内の体質改善・採用・教育コンサルタント会社として、1991年2月有限会社オフィスCAN(現 株式会社カンドウコーポレーション)を設立。その後思い切った業態転換により、クリエイティブファームとしてのポジションを確立する。